建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
建物(建物附属設備は除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの
定率法によっております。
平成10年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 3～44年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法(自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)によっております。2015/06/23 14:15

#2 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内訳は次の通りであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	0	百万円	-	百万円
工具、器具及び備品	4	〃	-	〃

2015/06/23 14:15