有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2020/06/25 15:33
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
主な耐用年数は、以下の通りであります。
工具、器具及び備品 2年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/25 15:33 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2020/06/25 15:33
資産の種類 内容及び金額 有形固定資産工具器具備品 ネットワーク冗長化機器工事 5,060千円 無形固定資産ソフトウエア 会計連携EAI構築消費税対応 2,740千円 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2020/06/25 15:33
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2020/06/25 15:33
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、鉄道事業固定資産のうち、取替資産については取替法を採用しております。
主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~60年
機械装置及び運搬具 3~18年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/25 15:33