有価証券報告書-第11期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、各資産科目に対する控除項目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」「減価償却累計額」「工具、器具及び備品」「減価償却累計額」に表示していたそれぞれ111,931千円、△28,474千円、308,051千円、△253,317千円は、「建物」83,457千円、「器具備品」54,734千円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「還付加算金(2,222千円)」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めております。
また、前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外費用」の「新株予約権交付費(5,167千円)」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めております。