有価証券報告書-第44期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産
(イ)商品及び製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)原材料
当社は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、在外連結子会社は個別法による低価法を採用しております。
(ハ)仕掛品
当社は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、在外連結子会社は個別法による低価法を採用しております。
(ニ)貯蔵品
当社は最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、在外連結子会社は移動平均法による原価法を採用しております。