無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

その他の項目	全社関連		連結修正
	前連結会計年度	当連結会計年度	前連結会計年度	当連結会計年度
減価償却費	4,748	12,020	-	-
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	63,601	25,891	-	-

【関連情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

2015/06/29 15:51

#2 固定資産の減価償却の方法

有形固定資産 定率法を採用しております。
無形固定資産 定額法を採用しております。

2015/06/29 15:51

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

その他の項目	全社関連		連結修正
	前連結会計年度	当連結会計年度	前連結会計年度	当連結会計年度
減価償却費	4,748	12,020	-	-
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	63,601	25,891	-	-

2015/06/29 15:51

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年 機械装置及び運搬具 5年～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある所有権移転外ファイナンス・リース取引については、当該取引の残価保証額)とする定額法を採用しております。2015/06/29 15:51