無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

その他の項目	全社関連		連結修正
	前連結会計年度	当連結会計年度	前連結会計年度	当連結会計年度
減価償却費	12,020	17,047	-	-
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	25,891	7,500	-	-

【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2016/06/28 15:43

#2 固定資産の減価償却の方法

有形固定資産 定率法を採用しております。
無形固定資産 定額法を採用しております。

2016/06/28 15:43

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

その他の項目	全社関連		連結修正
	前連結会計年度	当連結会計年度	前連結会計年度	当連結会計年度
減価償却費	12,020	17,047	-	-
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	25,891	7,500	-	-

2016/06/28 15:43

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

場所	用途	種類	その他
保養施設(新潟県湯沢市他)	保養施設	建物及び構築物・土地等	-
電話加入権(埼玉県川口市他)	遊休資産	無形固定資産	-

当社グループは、資産のグルーピングにつきまして、資産グループのキャッシュ・フローから独立したキャッシュ・フローを生み出す把握可能な会計単位を基礎として区分しております。
円高と生産費用の高騰により採算が著しく悪化したため、及び資産価値が著しく低下し、稼働状況も著しく低下していることを考慮し、建物及び構築物484,257千円、機械装置及び運搬具764,566千円、工具、器具及び備品50,829千円、土地13,854千円、無形固定資産23,320千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。

2016/06/28 15:43

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年 機械装置及び運搬具 5年～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある所有権移転外ファイナンス・リース取引については、当該取引の残価保証額)とする定額法を採用しております。2016/06/28 15:43