無形固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 1億8357万
- 2022年3月31日 +8.42%
- 1億9902万
個別
- 2021年3月31日
- 2億62万
- 2022年3月31日 +6.08%
- 2億1281万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額1,840,276千円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2022/06/28 11:09
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額31,817千円は、本社の設備投資額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△53,384千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額1,782,595千円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額33,991千円は、本社の設備投資額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2022/06/28 11:09 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a教材(商品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
b食材(商品)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
c仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~40年
その他 3年~17年2022/06/28 11:09 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 3年~17年2022/06/28 11:09
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。