データホライゾン（3628）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2071万
- 2010年9月30日 -251.2%
- -7274万
- 2010年12月31日
- -7151万
- 2011年3月31日
- 7669万
- 2011年6月30日
- -6896万
- 2011年9月30日 -43.87%
- -9922万
- 2011年12月31日 -78.84%
- -1億7744万
- 2012年3月31日
- 1907万
- 2012年6月30日
- -9983万
- 2012年9月30日 -86.59%
- -1億8629万
- 2012年12月31日 -71.82%
- -3億2007万
- 2013年3月31日
- -1億7358万
- 2013年6月30日
- -1億3518万
- 2013年9月30日 -52.21%
- -2億576万
- 2013年12月31日 -49.37%
- -3億735万
- 2014年3月31日
- -3335万
- 2014年6月30日 -287.77%
- -1億2934万
- 2014年9月30日 -123.35%
- -2億8887万
- 2014年12月31日
- -2億2045万
- 2015年3月31日
- -890万
- 2017年6月30日
- 1億282万
- 2017年9月30日
- -1億6601万
- 2017年12月31日 -71.35%
- -2億8447万
- 2018年3月31日
- 1億694万
- 2018年6月30日 +100.38%
- 2億1429万
- 2018年9月30日
- -1億9980万
- 2018年12月31日 -79.01%
- -3億5767万
- 2019年3月31日
- -1億5080万
- 2019年6月30日
- 2147万
- 2019年9月30日 -98.93%
- 22万
- 2019年12月31日
- -1億6147万
- 2020年3月31日
- 1億4144万
- 2020年6月30日 +27.82%
- 1億8079万
- 2020年9月30日
- -2億4545万
- 2020年12月31日 -50.93%
- -3億7047万
- 2021年3月31日
- 3825万
- 2021年6月30日 +663.5%
- 2億9209万
- 2021年9月30日
- -1508万
- 2021年12月31日 -911.34%
- -1億5258万
- 2022年3月31日 -64.44%
- -2億5090万
- 2022年6月30日 -60.13%
- -4億178万
- 2022年9月30日
- -1億7132万
- 2022年12月31日 -218.17%
- -5億4511万
- 2023年3月31日 -1.75%
- -5億5465万
- 2023年6月30日 -22.3%
- -6億7833万
- 2023年9月30日
- -2億3972万
- 2023年12月31日 -84.53%
- -4億4236万
- 2024年3月31日 -18.28%
- -5億2322万
- 2024年6月30日 -60.63%
- -8億4045万
- 2024年9月30日
- -3億2107万
- 2024年12月31日 -78.75%
- -5億7392万
- 2025年3月31日 -416.76%
- -29億6581万
- 2025年6月30日
- -5568万
- 2025年9月30日 -6.26%
- -5916万
- 2025年12月31日
- 9031万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 16:27
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。 - #2 連結包括利益計算書関係（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2025/06/27 16:27
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
