- 3148
- 2026/09/16
- 時価
- 2221億円
- PER 予
- 12.64倍
- 2010年以降
- 7.07-22.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.39倍
- 2010年以降
- 0.95-3.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.89%
- ROE 予
- 11.02%
- ROA 予
- 6.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2016年5月31日
- 139億5400万
- 2017年5月31日 +3.49%
- 144億4100万
個別
- 2016年5月31日
- 42億2600万
- 2017年5月31日 +26.57%
- 53億4900万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 以上により、当連結会計年度末の当社グループの店舗数はドラッグストア509店舗、調剤薬局では調剤専門薬局32店舗、ドラッグストアへの併設調剤薬局125店舗の合計157店舗となり、有料老人ホーム事業では介護付有料老人ホーム2施設、デイサービス事業ではデイサービスセンター41施設となりました。2017/08/28 10:33
これらの結果、当連結会計年度における業績は、売上高247,341百万円(前年同期比6.7%増)、営業利益は14,441百万円(前年同期比3.5%増)、経常利益は14,768百万円(前年同期比3.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は10,119百万円(前年同期比9.1%増)となりました。
(2)キャッシュ・フローの状況 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の売上高は247,341百万円(前年同期比6.7%増)となりました。事業別の内訳は、ドラッグストア事業で245,466百万円(同6.7%増)、有料老人ホーム事業で648百万円(同0.4%増)、デイサービス事業で1,227百万円(同11.4%増)であります。また、ドラッグストア事業における品目別売上高は、医薬品が58,130百万円(同7.3%増)、化粧品が35,643百万円(同5.9%増)、食料品が95,528百万円(同7.7%増)、日用雑貨品が41,739百万円(同4.8%増)、その他が14,423百万円(同5.0%増)でありました。2017/08/28 10:33
営業利益は14,441百万円(前年同期比3.5%増)、経常利益は14,768百万円(前年同期比3.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は10,119百万円(前年同期比9.1%増)となりました。
売上高につきましては、小商圏化が進む中で、利便性向上のために取り組んでおります品揃えの拡充や購入頻度の高い商品のEDLP(エブリデイ・ロープライス)施策により来店頻度が向上したことに加え、高付加価値品や大容量品の展開による客単価上昇の影響もあり、既存店売上が前期を上回る結果となりました。