建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物及び平成28年4月1日以後に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては見込利用可能期間(5年)に基づいております。2019/02/18 16:14

#2 固定資産除却損の注記

※9 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	929千円	2,058千円
構築物	0	0

2019/02/18 16:14

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※2 有形固定資産の減価償却累計額は以下のとおりであります。

	前事業年度(平成29年3月31日)	当事業年度(平成30年3月31日)
建物	2,829,209千円	2,818,632千円
構築物	359,240	362,969

2019/02/18 16:14

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	つくば研究所	60,390
	減少額(千円)	つくば研究所	67,085
機械及び装置	増加額(千円)	横浜工場	80,944
	減少額(千円)	横浜工場	170,757
工具、器具及び備品	増加額(千円)	つくば研究所	39,007

2019/02/18 16:14