構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物及び平成28年4月1日以後に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては見込利用可能期間(5年)に基づいております。2019/02/18 16:14

#2 固定資産除却損の注記

※9 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	929千円	2,058千円
構築物	0	0
機械及び装置	84	1,260

2019/02/18 16:14

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※2 有形固定資産の減価償却累計額は以下のとおりであります。

	前事業年度(平成29年3月31日)	当事業年度(平成30年3月31日)
建物	2,829,209千円	2,818,632千円
構築物	359,240	362,969
機械及び装置	2,191,418	2,089,822

2019/02/18 16:14