建物
連結
- 2015年6月30日
- 13億5400万
- 2016年6月30日 -36.04%
- 8億6600万
個別
- 2015年6月30日
- 9億1300万
- 2016年6月30日 -10.08%
- 8億2100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(常駐の委託社員を含む)は、年間の平均人員を[ ]内に外数で記載しております。2016/09/28 10:14
5.上記事業所の建物を賃借しております。年間賃借料は1,660百万円であります。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの運用)2016/09/28 10:14
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
なお、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響額は軽微であります。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2016/09/28 10:14
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当連結会計年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
これによる当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響額は軽微であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 定率法を採用しております。2016/09/28 10:14
ただし、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備については、法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法によっております。
(2)無形固定資産 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成27年7月1日 至 平成28年6月30日)2016/09/28 10:14
資産のグルーピングは、主にゲームタイトルを単位としてグルーピングを行っております。また、本社等、特定の事業セグメントとの関連が明確でない資産については共用資産としております。場所 用途 種類 減損損失額 米国 事業用資産 建物 111百万円 工具、器具及び備品 53百万円 ソフトウェア 27百万円
資産または資産グループが、当初予定していた収益を見込めなくなった場合、回収可能性を考慮し減損損失を認識し、特別損失に計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 主として定率法を採用しております。2016/09/28 10:14
ただし、平成28年4月1日以後取得した建物附属設備については、法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。