シイエム・シイ（2185）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 1億3726万
2011年3月31日 -17.69%: 1億1298万
2011年6月30日: -1286万
2011年9月30日: 3億7036万
2011年12月31日 -75.17%: 9196万
2012年3月31日 +253.68%: 3億2524万
2012年6月30日 +17.34%: 3億8164万
2012年9月30日 +27.12%: 4億8516万
2012年12月31日 -89.38%: 5153万
2013年3月31日 +460.77%: 2億8896万
2013年6月30日 -1.42%: 2億8485万
2013年9月30日 +137.56%: 6億7671万
2013年12月31日 -73.97%: 1億7617万
2014年3月31日 +208.27%: 5億4308万
2014年6月30日 +5.19%: 5億7125万
2014年9月30日 +65.44%: 9億4511万
2014年12月31日 -75.06%: 2億3567万
2015年3月31日 +163.76%: 6億2159万
2015年6月30日 +3.72%: 6億4470万
2015年9月30日 +65.13%: 10億6456万
2015年12月31日 -85.87%: 1億5046万
2016年3月31日 +173.56%: 4億1160万
2016年6月30日 -21.32%: 3億2385万
2016年9月30日 +85.92%: 6億209万
2016年12月31日 -58.16%: 2億5189万
2017年3月31日 +109.28%: 5億2718万
2017年6月30日 +6.09%: 5億5930万
2017年9月30日 +103.56%: 11億3850万
2017年12月31日 -62.78%: 4億2379万
2018年3月31日 +76.94%: 7億4985万
2018年6月30日 +38.92%: 10億4167万
2018年9月30日 +32.65%: 13億8173万
2018年12月31日 -71.18%: 3億9817万
2019年3月31日 +69.36%: 6億7434万
2019年6月30日 +17.56%: 7億9278万
2019年9月30日 +73.85%: 13億7825万
2019年12月31日 -85.81%: 1億9553万
2020年3月31日 +179.74%: 5億4699万
2020年6月30日 +19.88%: 6億5571万
2020年9月30日 +122.52%: 14億5906万
2020年12月31日 -87.39%: 1億8397万
2021年3月31日 +222.91%: 5億9408万
2021年6月30日 +28.46%: 7億6315万
2021年9月30日 +116.03%: 16億4865万
2021年12月31日 -84.76%: 2億5117万
2022年3月31日 +195.63%: 7億4255万
2022年6月30日 +23.6%: 9億1783万
2022年9月30日 +117.57%: 19億9696万
2022年12月31日 -82.22%: 3億5505万
2023年3月31日 +235.33%: 11億9058万
2023年6月30日 +18.61%: 14億1212万
2023年9月30日 +37.07%: 19億3555万
2023年12月31日 -95.06%: 9566万
2024年3月31日 +999.99%: 11億738万
2024年6月30日 +16.81%: 12億9358万
2024年9月30日 +71.15%: 22億1393万
2024年12月31日 -83.33%: 3億6912万
2025年3月31日 +189.73%: 10億6946万
2025年6月30日 +16.36%: 12億4442万
2025年9月30日 +94.34%: 24億1839万
2025年12月31日 -73.38%: 6億4366万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/12 15:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/12 15:00