有価証券報告書-第62期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～34年
機械装置及び運搬具 11～17年
工具、器具及び備品 3～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
イ.自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ロ.その他の無形固定資産
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。