- #1 事業等のリスク
当社グループが持続的に成長するためには、リーダーシップのある経営陣及び有能な従業員を継続して獲得し、かつ、育成することが必要となります。このため、計画外の退職が生じ、又は現経営陣の適切な後継者の育成に失敗した場合、当社グループの組織的ノウハウが失われ、当社グループの競争優位性が損なわれる可能性があります。また、ジェンダー、性的指向、年齢、障がい、国籍、文化、民族、宗教、信条、経歴、生活様式等のあらゆる多様性が受容されるとともに、従業員の人権問題が適切に予防・把握・対処されることで、多様な人材がパフォーマンスを発揮できる制度や職場環境を醸成できない場合には、当社グループのレピュテーションが損なわれる可能性及び優秀な人材を確保できず、多様性がもたらすイノベーション創出やリスク管理が達成できない可能性があります。
従業員の雇用に関する競争の激化、従業員の退職率の上昇、従業員の福利厚生費の増加に起因するコストの増加又は適切な労務管理ができないことによる従業員の健康阻害等が発生することにより、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは、人材評価をグループ全体及び地域毎に行い、人材の確保の観点も踏まえて、育成施策や配置を討議し、人材ローテーションやグローバル共通の人材開発に取り組んでいます。国内では、戦略領域での人材獲得をより一層進める等して事業経営人材を計画的かつ構造的に育成しています。なお、人材育成方針及び社内環境整備方針については、「2 サステナビリティに関する考え方及び取組(3)人的資本」に記載のとおりです。
2024/03/27 14:12- #2 注記事項－従業員給付、連結財務諸表（IFRS）（連結）
従業員給付費用は、前連結会計年度において386,968百万円、当連結会計年度において453,592百万円です。
従業員給付費用には、給与、賞与、法定福利費、福利厚生費及び退職給付に係る費用などを含めており、「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に費用計上しています。
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