要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3年～50年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/03/30 15:07

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は次の通りであります。

	前事業年度(自 2020年4月1日至 2020年12月31日)	当事業年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)
その他(有形固定資産)	0	0
ソフトウエア	-	0
その他(無形固定資産)	-	-

2022/03/30 15:07

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産

2022/03/30 15:07

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2022/03/30 15:07