要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/03/28 15:32

#2 減損損失に関する注記

当社は、当事業年度において以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
その他	17
ソフトウエア	119
吹田工場	建物	186
	構築物	9
	機械及び装置	0
	リース資産	0
	その他	62
	ソフトウエア	7
京都工場・研究開発センター	建物	594
	構築物	17
	機械及び装置	0
	土地	49
	リース資産	3
	その他	97
	ソフトウエア	2
	その他(無形)	0
その他	1
ソフトウエア	2
その他(無形)	4

(資産のグルーピングの方法)
当社は、固定資産の減損の把握にあたって、主として事業セグメントを基礎とした資産のグルーピングを行っております。また、本社等、特定の事業セグメントとの関連が明確でない資産については共用資産とし、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2025/03/28 15:32

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産

2025/03/28 15:32

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2025/03/28 15:32