テラ(2191)のリース資産(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 1億2997万
- 2011年6月30日 -8.94%
- 1億1835万
- 2011年9月30日 -9.66%
- 1億692万
- 2011年12月31日 -10.69%
- 9549万
- 2012年3月31日 -11.98%
- 8405万
- 2012年6月30日 -13.6%
- 7262万
- 2012年9月30日 -13.07%
- 6312万
- 2012年12月31日 -13.45%
- 5463万
- 2013年3月31日 -15.55%
- 4613万
- 2013年6月30日 -18.41%
- 3764万
- 2013年9月30日 -22.55%
- 2915万
- 2013年12月31日 -9.31%
- 2644万
- 2014年3月31日 -3.39%
- 2554万
- 2014年6月30日 -17.58%
- 2105万
- 2014年9月30日 -12.92%
- 1833万
- 2014年12月31日 +0.64%
- 1845万
- 2015年3月31日 +43.02%
- 2638万
- 2015年6月30日 -8.91%
- 2403万
- 2015年9月30日 -13.27%
- 2084万
- 2015年12月31日 -36.87%
- 1316万
- 2016年3月31日 -6.76%
- 1227万
- 2016年6月30日 -5.22%
- 1163万
- 2016年9月30日 -5.5%
- 1099万
- 2016年12月31日 -100%
- 0
- 2017年3月31日
- 0
- 2017年6月30日
- 0
- 2017年9月30日
- 160万
- 2017年12月31日 -100%
- 0
- 2018年3月31日
- 0
- 2018年6月30日
- 0
- 2018年9月30日
- 0
- 2018年12月31日
- 0
- 2019年3月31日
- 0
- 2019年6月30日
- 0
- 2019年9月30日
- 0
- 2019年12月31日
- 0
- 2020年3月31日
- 0
- 2020年6月30日
- 0
- 2020年9月30日
- 0
- 2020年12月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 0
- 2021年6月30日
- 0
- 2021年9月30日
- 0
- 2021年12月31日
- 0
- 2022年3月31日
- 0
個別
- 2009年12月31日
- 9003万
- 2010年12月31日 -12.26%
- 7900万
- 2011年12月31日 +20.87%
- 9549万
- 2012年12月31日 -42.79%
- 5463万
- 2013年12月31日 -51.6%
- 2644万
- 2014年12月31日 -59.77%
- 1063万
- 2015年12月31日 +23.73%
- 1316万
- 2016年12月31日 -100%
- 0
- 2017年12月31日
- 0
- 2018年12月31日
- 0
- 2019年12月31日
- 0
- 2020年12月31日
- 0
- 2021年12月31日
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な繰延資産の処理方法
新株予約権発行費
支出時に全額費用として処理しております。
(4)重要な引当金の計上基準
貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(5)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する短期投資からなっております。
(6)その他連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項
消費税等の会計処理
消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっております。2022/03/31 15:17 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/03/31 15:17
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2022/03/31 15:17
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。