- 2191
- 2022/08/22
- 時価
- 5065万円
- PER 予
- -倍
- 2009年以降
- 赤字-663.78倍
(2009-2021年) - PBR
- -0.15倍
- 2009年以降
- 赤字-70.53倍
(2009-2021年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テラ(2191)のリース資産(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 9549万
- 2012年12月31日 -42.79%
- 5463万
- 2013年12月31日 -51.6%
- 2644万
- 2014年12月31日 -30.22%
- 1845万
- 2015年12月31日 -28.67%
- 1316万
- 2016年12月31日 -100%
- 0
- 2017年12月31日
- 0
- 2018年12月31日
- 0
- 2019年12月31日
- 0
- 2020年12月31日
- 0
- 2021年12月31日
- 0
個別
- 2009年12月31日
- 9003万
- 2010年12月31日 -12.26%
- 7900万
- 2011年12月31日 +20.87%
- 9549万
- 2012年12月31日 -42.79%
- 5463万
- 2013年12月31日 -51.6%
- 2644万
- 2014年12月31日 -59.77%
- 1063万
- 2015年12月31日 +23.73%
- 1316万
- 2016年12月31日 -100%
- 0
- 2017年12月31日
- 0
- 2018年12月31日
- 0
- 2019年12月31日
- 0
- 2020年12月31日
- 0
- 2021年12月31日
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な繰延資産の処理方法
新株予約権発行費
支出時に全額費用として処理しております。
(4)重要な引当金の計上基準
貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(5)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する短期投資からなっております。
(6)その他連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項
消費税等の会計処理
消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっております。2022/03/31 15:17 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/03/31 15:17
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2022/03/31 15:17
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。