テラ(2191)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 1億4553万
- 2013年6月30日 -31.79%
- 9926万
- 2013年12月31日 +133.82%
- 2億3209万
- 2014年6月30日 -26.3%
- 1億7105万
- 2014年12月31日 +63.13%
- 2億7904万
- 2015年6月30日 -48.24%
- 1億4443万
- 2015年12月31日 +83%
- 2億6431万
- 2016年6月30日 -65.84%
- 9028万
- 2016年12月31日 +204.78%
- 2億7517万
- 2017年6月30日 -58.52%
- 1億1413万
- 2017年12月31日 +110.63%
- 2億4038万
- 2018年6月30日 -43.57%
- 1億3565万
- 2018年12月31日 +111.25%
- 2億8656万
- 2019年6月30日 -45.57%
- 1億5597万
- 2019年12月31日 +114.29%
- 3億3423万
- 2020年6月30日 -19.76%
- 2億6820万
- 2020年12月31日 +52.6%
- 4億929万
- 2021年6月30日 -65.99%
- 1億3920万
- 2021年12月31日 +90.04%
- 2億6454万
個別
- 2008年12月31日
- 532万
- 2009年12月31日 +646.98%
- 3976万
- 2010年12月31日 +6.21%
- 4224万
- 2011年12月31日 +138.62%
- 1億79万
- 2012年12月31日 +44.39%
- 1億4553万
- 2013年12月31日 +59.55%
- 2億3220万
- 2014年12月31日 -10.18%
- 2億856万
- 2015年12月31日 -26.34%
- 1億5363万
- 2016年12月31日 -31.1%
- 1億585万
- 2017年12月31日 -79.82%
- 2135万
- 2018年12月31日 -9.27%
- 1937万
- 2019年12月31日 +139.95%
- 4650万
- 2020年12月31日 +206.61%
- 1億4257万
- 2021年12月31日 -81.29%
- 2667万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費、当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2022/03/31 15:17
前連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 研究開発費 409,290 千円 269,092 千円 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2022/03/31 15:17
前連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日) 当連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日) 研究開発費 409,290 千円 264,542 千円 支払報酬料 32,407 千円 134,620 千円 - #3 研究開発活動
- 当社グループは、中長期的な収益基盤として重要になると考えられる、がん治療・診断技術及び再生医療等について、研究開発・事業化の検討を行っております。2022/03/31 15:17
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は269,092千円であり、そのうち主なものは、細胞医療事業におけるものは31,226千円、医薬品事業におけるものは237,865千円あります。主な研究開発活動は次のとおりであります。
(がん抗原等の樹状細胞ワクチン療法への応用・開発) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度につきましては、新型コロナウイルス感染症の世界的な蔓延により海外からのがん患者の日本国内における受診、いわゆるインバウンド需要の消失などがマイナス要因となったものの、2021年7月及び8月に大型案件として受注した新型コロナウイルス簡易抗体検査キットを中心に、特定細胞加工物の受託製造事業における受注及びロイヤリティ収入等は前年実績を上回り、売上高は106,408千円(前年同期比30,047千円増、39.3%増)となりました。2022/03/31 15:17
コスト面においては、2021年12月13日付適時開示「特別損失(投資有価証券評価損)及び商品評価損の計上に関するお知らせ」にてお知らせしましたが、当社の主要事業である細胞医療事業の当社独自の樹状細胞ワクチン療法における「がん抗原ペプチド」(棚卸資産)については、新型コロナウイルス感染症の世界的な蔓延により、海外からのがん患者の日本国内における受診、いわゆるインバウンドの予測及び台湾における自由診療の治療拡大の予測が困難であることなどから、今後の販売予測等の見直しを行った結果、2021年12月期第3四半期決算において、商品の評価損40,933千円を売上原価に計上いたしました。また、販売費及び一般管理費については、前年度発行した新株予約権にかかるコスト(株式報酬費用)について、当期は発行しなかったこと及び前年度CENEGENICS JAPAN株式会社と契約を締結し、現在は解約している新型コロナウイルス感染症(COVID-19)治療新薬開発に関する研究開発費が当期は発生しなかったこと等、前期比で大きな減少要因があったことで販売費及び一般管理費は、695,473千円(前年同期比33.9%減)となりました。一方で、2021年12月13日付適時開示「特別損失(投資有価証券評価損)及び商品評価損の計上に関するお知らせ」にてお知らせしましたとおり、当社が株式会社AI医療福祉介護機器研究開発機構から153,000千円で取得した株式会社CESデカルトの株式について、同社の将来の収益性等の検討を行った結果、投資有価証券評価損153,000千円を特別損失に計上しました。その結果、営業損失は794,062千円(前年同期は1,089,236千円の損失)、経常損失は792,232千円(前年同期は1,099,333千円の損失)、親会社株主に帰属する当期純損失は948,759千円(前年同期は1,067,085千円の損失)となりました。
当連結会計年度における報告セグメント別の業績は次のとおりであります。