ジオリーブグループ(3157)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2億9900万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 41億4500万
- 2014年6月30日 +46.47%
- 60億7100万
- 2014年9月30日 -4.07%
- 58億2400万
- 2014年12月31日 +5.98%
- 61億7200万
- 2015年3月31日 -5.12%
- 58億5600万
- 2015年6月30日 -14.28%
- 50億2000万
- 2015年9月30日 +1.49%
- 50億9500万
- 2015年12月31日 +10.42%
- 56億2600万
- 2016年3月31日 +6.77%
- 60億700万
- 2016年6月30日 +2.81%
- 61億7600万
- 2016年9月30日 -1.49%
- 60億8400万
- 2016年12月31日 +5.23%
- 64億200万
- 2017年3月31日 -0.08%
- 63億9700万
- 2017年6月30日 +9.5%
- 70億500万
- 2017年9月30日 +17.64%
- 82億4100万
- 2017年12月31日 +3.36%
- 85億1800万
- 2018年3月31日 -1.24%
- 84億1200万
- 2018年6月30日 -1.93%
- 82億5000万
- 2018年9月30日 -4.17%
- 79億600万
- 2018年12月31日 +10.28%
- 87億1900万
- 2019年3月31日 +2.58%
- 89億4400万
- 2019年6月30日 -6.86%
- 83億3000万
- 2019年9月30日 -3.78%
- 80億1500万
- 2019年12月31日 +10.57%
- 88億6200万
- 2020年3月31日 +1.61%
- 90億500万
- 2020年6月30日 +3.75%
- 93億4300万
- 2020年9月30日 -9.18%
- 84億8500万
- 2020年12月31日 +11.5%
- 94億6100万
- 2021年3月31日 +19.79%
- 113億3300万
- 2021年6月30日 +4.81%
- 118億7800万
- 2021年9月30日 -1.44%
- 117億700万
- 2021年12月31日 +21.92%
- 142億7300万
- 2022年3月31日 -6.54%
- 133億3900万
- 2022年6月30日 +2.09%
- 136億1800万
- 2022年9月30日 +3.01%
- 140億2800万
- 2022年12月31日 +7.28%
- 150億4900万
- 2023年3月31日 -10.53%
- 134億6500万
- 2023年6月30日 -5.24%
- 127億5900万
- 2023年9月30日 +6.83%
- 136億3100万
- 2023年12月31日 +4.08%
- 141億8700万
- 2024年3月31日 -4.64%
- 135億2900万
- 2024年6月30日 +3.13%
- 139億5200万
- 2024年9月30日 -10.72%
- 124億5600万
- 2024年12月31日 +9.56%
- 136億4700万
- 2025年3月31日 -7.84%
- 125億7700万
- 2025年6月30日 +0.97%
- 126億9900万
- 2025年9月30日 -4.26%
- 121億5800万
- 2025年12月31日 +8.83%
- 132億3100万
- 2026年3月31日 +24.46%
- 164億6700万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形及び売掛金、電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/06/24 10:48
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、ほとんどが半年以内の支払期日であります。短期借入金は、主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達です。
デリバティブ取引は、商品輸出に係る外貨建売上債権、棚卸資産(商品)の購入に係る外貨建営業債務の一部の為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジの方針、ヘッジの有効性評価方法等については、前述の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載されている「4 会計方針に関する事項 ⑥ 重要なヘッジ会計の方法」をご覧下さい。