- 4926
- 2026/10/16
- 時価
- 52億円
- PER 予
- 25.59倍
- 2012年以降
- 赤字-195.32倍
(2012-2026年) - PBR
- 0.91倍
- 2012年以降
- 0.74-1.9倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 1.63%
- ROE 予
- 3.56%
- ROA 予
- 2.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/25 15:00 - #2 固定資産売却益の注記
- ※1 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2018/06/25 15:00
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 車両運搬具 1,505千円 378千円 その他無形固定資産 - 676 計 1,505 1,054 - #3 固定資産除却損の注記
- ※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/25 15:00
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) ソフトウエア - 0 その他無形固定資産 2,557 154 原状復旧費用 9,549 6,486 - #4 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)2018/06/25 15:00
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、各店舗を基本単位とし、本社、工場、六本木共有施設につきましては全社資産としてグルーピングしております。場所 用途 種類 金額(千円) 広島他 店舗 建物他 43,419 川崎 遊休資産 その他無形固定資産 59,353
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額43,419千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物40,654千円、工具、器具及び備品2,765千円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零と算定しております。