シーボン（4926）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2019年3月31日: 1億5081万
2020年3月31日 -31.22%: 1億372万
2021年3月31日 -1.66%: 1億199万
2022年3月31日 -26.43%: 7504万
2023年3月31日 -26.96%: 5480万
2024年3月31日 -9.12%: 4980万
2025年3月31日 -29.49%: 3512万
2026年3月31日 -30.93%: 2425万

個別

2008年3月31日: 1億2796万
2009年3月31日 -17.08%: 1億610万
2010年3月31日 -0.39%: 1億570万
2011年3月31日 -5.41%: 9998万
2012年3月31日 +21.16%: 1億2113万
2013年3月31日 +2.64%: 1億2434万
2014年3月31日 +0.47%: 1億2492万
2015年3月31日 -9.01%: 1億1366万
2016年3月31日 -0.4%: 1億1321万
2017年3月31日 -55.51%: 5036万
2018年3月31日 -21.22%: 3968万
2019年3月31日 +279.38%: 1億5054万
2020年3月31日 -31.28%: 1億345万
2021年3月31日 -1.67%: 1億173万
2022年3月31日 -26.5%: 7477万
2023年3月31日 -27.06%: 5454万
2024年3月31日 -26.5%: 4008万
2025年3月31日 -30.74%: 2776万
2026年3月31日 -30.61%: 1926万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
(イ)商品・製品・仕掛品・原材料
当社及び連結子会社は主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用してお
ります。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具 4年～17年
工具、器具及び備品 3年～20年2026/06/24 15:00
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品・製品・仕掛品・原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/24 15:00