無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 1億5081万
- 2020年3月31日 -31.22%
- 1億372万
- 2021年3月31日 -1.66%
- 1億199万
- 2022年3月31日 -26.43%
- 7504万
- 2023年3月31日 -26.96%
- 5480万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2796万
- 2009年3月31日 -17.08%
- 1億610万
- 2010年3月31日 -0.39%
- 1億570万
- 2011年3月31日 -5.41%
- 9998万
- 2012年3月31日 +21.16%
- 1億2113万
- 2013年3月31日 +2.64%
- 1億2434万
- 2014年3月31日 +0.47%
- 1億2492万
- 2015年3月31日 -9.01%
- 1億1366万
- 2016年3月31日 -0.4%
- 1億1321万
- 2017年3月31日 -55.51%
- 5036万
- 2018年3月31日 -21.22%
- 3968万
- 2019年3月31日 +279.38%
- 1億5054万
- 2020年3月31日 -31.28%
- 1億345万
- 2021年3月31日 -1.67%
- 1億173万
- 2022年3月31日 -26.5%
- 7477万
- 2023年3月31日 -27.06%
- 5454万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(イ)商品・製品・仕掛品・原材料
当社及び連結子会社は主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用してお
ります。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~45年
機械装置及び運搬具 6年~17年
工具、器具及び備品 3年~20年2023/06/28 13:25 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 13:25
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 5,955 26,903 無形固定資産 - 154 計 6,561 28,411 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 13:25
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 3,078 83 無形固定資産 4,926 1,627 原状復旧費用 7,588 5,800 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 3年~20年2023/06/28 13:25
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 3年~20年2023/06/28 13:25
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。