シーボン（4926）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2019年3月31日: 1億5081万
2019年6月30日 +4.49%: 1億5758万
2019年9月30日 +6.71%: 1億6816万
2019年12月31日 -38.06%: 1億415万
2020年3月31日 -0.41%: 1億372万
2020年6月30日 -1.57%: 1億210万
2020年9月30日 +15.09%: 1億1750万
2020年12月31日 -6.68%: 1億965万
2021年3月31日 -6.98%: 1億199万
2021年6月30日 -7.21%: 9464万
2021年9月30日 +4.1%: 9852万
2021年12月31日 -5.5%: 9310万
2022年3月31日 -19.4%: 7504万
2022年6月30日 -8.13%: 6894万
2022年9月30日 -1.85%: 6766万
2022年12月31日 -10.05%: 6086万
2023年3月31日 -9.95%: 5480万
2023年6月30日 +12.32%: 6155万
2023年9月30日 -10%: 5540万
2023年12月31日 -13.45%: 4795万
2024年3月31日 +3.87%: 4980万
2024年6月30日 -7.26%: 4619万
2024年9月30日 -10.49%: 4134万
2024年12月31日 -5.68%: 3899万
2025年3月31日 -9.94%: 3512万
2025年6月30日 -11.04%: 3124万
2025年9月30日 -7.81%: 2880万
2025年12月31日 -13.33%: 2496万
2026年3月31日 -2.83%: 2425万

個別

2009年3月31日: 1億610万
2009年6月30日 -0.4%: 1億568万
2010年3月31日 +0.01%: 1億570万
2010年12月31日 -4.61%: 1億82万
2011年3月31日 -0.84%: 9998万
2011年6月30日 +6.03%: 1億601万
2011年9月30日 +11.7%: 1億1841万
2011年12月31日 +4.26%: 1億2346万
2012年3月31日 -1.88%: 1億2113万
2012年6月30日 -2.03%: 1億1868万
2012年9月30日 -0.71%: 1億1784万
2012年12月31日 +2.3%: 1億2054万
2013年3月31日 +3.14%: 1億2434万
2013年6月30日 -2.83%: 1億2081万
2013年9月30日 -0.14%: 1億2065万
2013年12月31日 +3.6%: 1億2499万
2014年3月31日 -0.05%: 1億2492万
2014年6月30日 -2.77%: 1億2146万
2014年9月30日 -2.8%: 1億1806万
2014年12月31日 -2.77%: 1億1478万
2015年3月31日 -0.98%: 1億1366万
2015年6月30日 +0.07%: 1億1374万
2015年9月30日 -3.37%: 1億991万
2015年12月31日 +3.15%: 1億1337万
2016年3月31日 -0.15%: 1億1321万
2016年6月30日 -0.77%: 1億1233万
2016年9月30日 +4.15%: 1億1699万
2016年12月31日 -1.58%: 1億1515万
2017年3月31日 -56.26%: 5036万
2017年6月30日 -5.76%: 4746万
2017年9月30日 -3.21%: 4594万
2017年12月31日 -9.3%: 4167万
2018年3月31日 -4.77%: 3968万
2018年6月30日 -6.91%: 3694万
2018年9月30日 +47.6%: 5452万
2018年12月31日 +11.21%: 6063万
2019年3月31日 +148.28%: 1億5054万
2020年3月31日 -31.28%: 1億345万
2021年3月31日 -1.67%: 1億173万
2022年3月31日 -26.5%: 7477万
2023年3月31日 -27.06%: 5454万
2024年3月31日 -26.5%: 4008万
2025年3月31日 -30.74%: 2776万
2026年3月31日 -30.61%: 1926万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
(イ)商品・製品・仕掛品・原材料
当社及び連結子会社は主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用してお
ります。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具 4年～17年
工具、器具及び備品 3年～20年2026/06/24 15:00
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品・製品・仕掛品・原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/24 15:00