建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年～50年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/18 13:15

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)		当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	5百万円	建物及び構築物	0百万円
土地	10	工具、器具及び備品	0

2014/12/18 13:15

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)		当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	2百万円	建物及び構築物	66百万円
機械装置及び運搬具	0	機械装置及び運搬具	0

2014/12/18 13:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。
(ただし、三菱総研DCS㈱の千葉情報センターの建物及び構築物については定額法により償却しております。また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/12/18 13:15