固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 2億2218万
- 2014年3月31日 -3.68%
- 2億1400万
- 2014年12月31日 +9.67%
- 2億3469万
個別
- 2013年3月31日
- 3億1076万
- 2014年3月31日 -3.88%
- 2億9871万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2015/03/17 15:00
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日) - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2015/03/17 15:00
重要な会計方針「4.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
当事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2015/03/17 15:00
当社は、法人税法の改正に伴い、当事業年度より、平成24年4月1日以後に取得した有形固定資産について、改正後の法人税法に基づく減価償却方法に変更しております。
なお、この変更による損益に与える影響は軽微であります。 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2015/03/17 15:00
当社は、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成24年4月1日以後に取得した有形固定資産について、改
正後の法人税法に基づく減価償却方法に変更しております。 - #5 四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)2015/03/17 15:00
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
- #6 損益計算書関係(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前事業年度 当事業年度
(自 平成24年4月1日 (自 平成25年4月1日
至 平成25年3月31日) 至 平成26年3月31日)
※2015/03/17 15:00工具、器具及び備品 35千円 86千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2015/03/17 15:00
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/03/17 15:00
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/03/17 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主当連結会計年度 (平成25年3月31日) 流動資産-その他 67,170千円 固定資産-その他 7,972 流動負債-その他 △1,259
要な項目別の内訳 - #10 連結損益計算書関係(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度 当連結会計年度
(自 平成24年4月1日 (自 平成25年4月1日
至 平成25年3月31日) 至 平成26年3月31日)
※2015/03/17 15:00工具、器具及び備品 38千円 12千円 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/03/17 15:00
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #12 連結貸借対照表関係(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2015/03/17 15:00
- #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2015/03/17 15:00
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)