日本海洋掘削(1606)の非支配株主に帰属する四半期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 9000万
- 2014年9月30日 +11.11%
- 1億
- 2014年12月31日 +2%
- 1億200万
- 2015年3月31日 +20.59%
- 1億2300万
- 2015年6月30日 -12.2%
- 1億800万
- 2015年9月30日 +45.37%
- 1億5700万
- 2015年12月31日 +6.37%
- 1億6700万
- 2016年3月31日 +14.37%
- 1億9100万
- 2016年6月30日 -60.73%
- 7500万
- 2016年9月30日 +14.67%
- 8600万
- 2016年12月31日 +15.12%
- 9900万
- 2017年3月31日 +16.16%
- 1億1500万
- 2017年6月30日 +54.78%
- 1億7800万
- 2017年9月30日 +14.04%
- 2億300万
- 2017年12月31日 +5.42%
- 2億1400万
- 2018年3月31日 +13.08%
- 2億4200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 税金等調整前当期純損益は、「SAGADRIL-1」、「SAGADRIL-2」、「HAKURYU-12」、「HAKURYU-14」等について減損損失15,189百万円を、また、現在建造中の「HAKURYU-15」については建造プロジェクト損失引当金繰入額17,101百万円を特別損失に計上したため、44,525百万円の損失(前期は22,452百万円の損失)となりました。2018/07/02 16:00
親会社株主に帰属する当期純損益は、法人税等及び非支配株主に帰属する当期純利益の増加により45,459百万円の損失(前期は23,053百万円の損失)となりました。
(注1) 世界のリグの稼働率は、世界全体の海洋掘削リグ総数のうち稼働しているリグ数の割合をいいます。また、当社グループが運用するリグの稼働率は、対象期間のうち稼働している期間の割合をいいます。なお、稼働とは当該リグが掘削契約下にある状態をいいます。