日本海洋掘削（1606）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億1106万
- 2010年9月30日
- -3億6263万
- 2010年12月31日 -134.6%
- -8億5074万
- 2011年3月31日 -28.35%
- -10億9195万
- 2011年6月30日
- 1億9875万
- 2011年9月30日
- -4259万
- 2011年12月31日 -974.68%
- -4億5779万
- 2012年3月31日
- -4億727万
- 2012年6月30日
- 5億3335万
- 2012年9月30日 -65.83%
- 1億8223万
- 2012年12月31日
- -1564万
- 2013年3月31日
- 11億4597万
- 2013年6月30日 -17.95%
- 9億4023万
- 2013年9月30日 +67.55%
- 15億7536万
- 2013年12月31日 -7.42%
- 14億5845万
- 2014年3月31日 +59.16%
- 23億2123万
- 2014年6月30日
- -8億7700万
- 2014年9月30日 -0.11%
- -8億7800万
- 2014年12月31日
- -8億7200万
- 2015年3月31日
- -8億6500万
- 2015年6月30日
- 200万
- 2015年9月30日 -50%
- 100万
- 2015年12月31日
- -500万
- 2016年6月30日 -60%
- -800万
- 2016年9月30日 -87.5%
- -1500万
- 2016年12月31日 -20%
- -1800万
- 2017年3月31日
- -600万
- 2017年6月30日
- -100万
- 2017年9月30日 ±0%
- -100万
- 2017年12月31日 ±0%
- -100万
- 2018年3月31日 ±0%
- -100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/07/02 16:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 退職給付に係る調整額 △14 318 持分法適用会社に対する持分相当額: 当期発生額 △6 △1
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