日本海洋掘削（1606）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 9927万
2009年3月31日 +10.03%: 1億923万
2010年3月31日 +26.47%: 1億3814万
2011年3月31日 +127.5%: 3億1427万
2012年3月31日 -21.19%: 2億4768万
2013年3月31日 -24.96%: 1億8587万
2014年3月31日 -28.46%: 1億3297万
2015年3月31日 +22.58%: 1億6300万
2016年3月31日 +18.4%: 1億9300万
2017年3月31日 -29.02%: 1億3700万
2018年3月31日 -39.42%: 8300万

有報情報

#1 減損損失に関する注記

当事業年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
		建設仮勘定	72
		ソフトウエア	17
		小計	12,652
		建設仮勘定	32
		ソフトウエア	11
		その他	3

当社グループは、管理会計上の区分に基づき資産のグルーピングを行っております。市場環境等の低迷により、「HAKURYU-14」、「水平孔掘削事業」、「共用資産」に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(12,807百万円)として特別損失に計上しております。なお、当該資産グループの回収可能価額は、「HAKURYU-14」については売却見込額を基にした正味売却価額により測定しております。また、その他の資産については使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは回収可能
価額を零として評価しております。

2018/07/02 16:00

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
機械装置 2～10年
船舶 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/07/02 16:00