テクノホライゾン（6629）の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2010年12月31日
- 367億2206万
- 2011年12月31日 -26.6%
- 269億5458万
- 2012年12月31日 -20.31%
- 214億8134万
- 2013年12月31日 -19.56%
- 172億7949万
- 2014年12月31日 -10.65%
- 154億3950万
- 2015年12月31日 +0.77%
- 155億5915万
- 2016年12月31日 -6.39%
- 145億6525万
- 2017年12月31日 -3.34%
- 140億7939万
- 2018年12月31日 -3.25%
- 136億2117万
- 2019年12月31日 +24.97%
- 170億2241万
- 2020年12月31日 -6.73%
- 158億7692万
- 2021年12月31日 +47.86%
- 234億7573万
- 2022年12月31日 +26.56%
- 297億1097万
- 2023年12月31日 +15.88%
- 344億2937万
- 2024年12月31日 +4.5%
- 359億8038万
- 2025年12月31日 -3.21%
- 348億2521万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/09 16:00
1.報告セグメントごとの売上高及び損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 像&IT事業2024/02/09 16:00
教育市場向けの書画カメラや電子黒板の販売は、国内やアメリカで競争が激化する中、需要は想定より弱く計画を下回りました。一方で、シンガポールの子会社2社(アジア地域でのサイバーセキュリティ製品の卸売及びオフィス機器やAVシステムの販売)の売上は堅調に推移し、当該事業全体の売上高は伸長しました。
営業損益につきましては、競争激化で利幅が縮小したほか、物価上昇等による部品価格高騰や円安に伴うエネルギー及び輸入製品価格の高騰、部品調達難に伴う生産効率の低下などにより売上原価が上昇し、期首の想定以上に利益の下押し圧力が強まりました。また、更なる事業の拡大・顧客満足度の向上を目指し、営業組織を強化したことにより活動費用や管理費用が増加しました。
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