ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ) 無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2016/06/29 16:03

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
有形固定資産その他の資産		795千円		485千円
ソフトウエア		474千円		-
計		2,451千円		757千円

2016/06/29 16:03

#3 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失の金額及び内訳

用途	場所	種類	金額(千円)
光学事業資産	長野県茅野市	工具、器具及び備品、ソフトウエア等	27,349千円

(2)減損損失の認識に至った経緯
光学事業資産については、事業を取り巻く市場環境の悪化等により収益性が低下したため、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

2016/06/29 16:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社は、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び一部の連結子会社の金型については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づき償却(3年均等配分額を下限とする)しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 16:03