- 4577
- 2026/10/23
- 時価
- 383億円
- PER 予
- 12.53倍
- 2010年以降
- 5.12-20.48倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.72倍
- 2010年以降
- 0.52-1.99倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.38%
- ROE 予
- 5.72%
- ROA 予
- 4.19%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ダイト(4577)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年5月31日
- 2907万
- 2009年5月31日 +12.08%
- 3258万
- 2010年5月31日 +4.72%
- 3412万
- 2011年5月31日 +43.32%
- 4891万
- 2012年5月31日 +5.27%
- 5149万
- 2013年5月31日 +1.48%
- 5225万
- 2014年5月31日 +33.89%
- 6996万
- 2015年5月31日 +8.15%
- 7566万
- 2016年5月31日 +27.18%
- 9623万
- 2017年5月31日 -54.6%
- 4368万
- 2018年5月31日 +2.54%
- 4479万
- 2019年5月31日 -3.8%
- 4309万
- 2020年5月31日 +2.87%
- 4432万
- 2021年5月31日 +9.45%
- 4851万
- 2022年5月31日 +5.11%
- 5100万
- 2023年5月31日 +5.88%
- 5400万
- 2024年5月31日 +7.41%
- 5800万
- 2025年5月31日 -3.45%
- 5600万
- 2026年5月31日 +999.99%
- 6億7800万
個別
- 2008年5月31日
- 927万
- 2009年5月31日 +14.14%
- 1058万
- 2010年5月31日 +6.97%
- 1132万
- 2011年5月31日 +126.98%
- 2571万
- 2012年5月31日 -9.26%
- 2333万
- 2013年5月31日 +9.1%
- 2545万
- 2014年5月31日 +7.5%
- 2736万
- 2015年5月31日 +15.36%
- 3156万
- 2016年5月31日 -5.8%
- 2973万
- 2017年5月31日 +5.23%
- 3128万
- 2018年5月31日 +4.13%
- 3257万
- 2019年5月31日 -5.23%
- 3087万
- 2020年5月31日 +3.45%
- 3193万
- 2021年5月31日 +11.71%
- 3567万
- 2022年5月31日 +3.7%
- 3700万
- 2023年5月31日 +8.11%
- 4000万
- 2024年5月31日 +10%
- 4400万
- 2025年5月31日 -4.55%
- 4200万
- 2026年5月31日 +999.99%
- 6億7800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/08/26 15:23
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 給与手当 820 百万円 980 百万円 賞与引当金繰入額 10 201 支払手数料 504 747 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/08/26 15:23
ロ 賞与引当金
当社及び国内連結子会社の従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込み額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/08/26 15:23
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 11 0 0 11 賞与引当金 42 678 42 678 役員株式給付引当金 37 17 - 55 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品、原材料、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
個別法による原価法を採用しております。
(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年~55年
機械及び装置 8年2026/08/26 15:23