ダイト（4577）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年5月31日: 8461万
2009年5月31日 +22.86%: 1億396万
2010年5月31日 +15.42%: 1億1998万
2011年5月31日 -27.7%: 8675万
2012年5月31日 +420.4%: 4億5146万
2013年5月31日 -24.41%: 3億4124万
2014年5月31日 +5.16%: 3億5883万
2015年5月31日 -29.21%: 2億5402万
2016年5月31日 -36.97%: 1億6012万
2017年5月31日 -37.6%: 9991万
2018年5月31日 +7.32%: 1億723万
2019年5月31日 -13.8%: 9243万
2020年5月31日 +6.44%: 9838万
2021年5月31日 -16.91%: 8174万
2022年5月31日 +43.13%: 1億1700万
2023年5月31日 ±0%: 1億1700万
2024年5月31日 +93.16%: 2億2600万
2025年5月31日 -10.62%: 2億200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～55年
機械装置及び運搬具 4年～8年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、定額法を採用しております。残存価額は、リース契約上の残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2025/08/27 15:13
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
2025/08/27 15:13
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
2025/08/27 15:13