アゼアス(3161)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2016年4月30日
- 288万
- 2016年7月31日 +72.28%
- 497万
- 2016年10月31日 -27.63%
- 359万
- 2017年1月31日 +26.18%
- 454万
- 2017年4月30日 -53.74%
- 210万
- 2017年7月31日 +5.43%
- 221万
- 2017年10月31日 +22.81%
- 271万
- 2018年1月31日 +40.13%
- 381万
- 2018年4月30日 +31.97%
- 502万
- 2018年7月31日 -45.51%
- 274万
- 2018年10月31日 +0.91%
- 276万
- 2019年1月31日 +2.35%
- 283万
- 2019年4月30日 -4.35%
- 270万
- 2019年7月31日 +18.84%
- 321万
- 2019年10月31日 -38.36%
- 198万
- 2020年1月31日 +20.73%
- 239万
- 2020年4月30日 -18.42%
- 195万
- 2020年7月31日 -86.07%
- 27万
- 2020年10月31日 +559.19%
- 179万
- 2021年1月31日 -7.36%
- 166万
- 2021年4月30日 +14.99%
- 191万
- 2021年7月31日 -69.74%
- 57万
- 2021年10月31日 +41.35%
- 81万
- 2022年1月31日 +4.16%
- 85万
- 2022年4月30日 +140.89%
- 205万
- 2022年7月31日 +654.05%
- 1545万
- 2022年10月31日 -64.94%
- 542万
- 2023年1月31日 -87.66%
- 66万
- 2023年4月30日 +999.99%
- 995万
- 2023年7月31日 -76.84%
- 230万
- 2023年10月31日 +135.1%
- 541万
- 2024年1月31日 +167.34%
- 1448万
- 2024年4月30日 -49.22%
- 735万
- 2024年7月31日 -3.64%
- 708万
- 2024年10月31日 -27.81%
- 511万
- 2025年1月31日 +69.53%
- 867万
- 2025年4月30日 -71.09%
- 250万
- 2025年7月31日 -21.53%
- 196万
- 2025年10月31日 +226.42%
- 642万
- 2026年1月31日 +97.99%
- 1271万
個別
- 2016年4月30日
- 288万
- 2017年4月30日 -27.23%
- 210万
- 2018年4月30日 +139.43%
- 502万
- 2019年4月30日 -46.16%
- 270万
- 2020年4月30日 -27.85%
- 195万
- 2021年4月30日 -2.2%
- 191万
- 2022年4月30日 +7.33%
- 205万
- 2023年4月30日 +385.41%
- 995万
- 2024年4月30日 -26.08%
- 735万
- 2025年4月30日 -65.91%
- 250万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ②棚卸資産2025/07/25 16:30
商品、製品、原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/07/25 16:30
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 原材料 144,987 195,617 仕掛品 7,356 2,508
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.棚卸資産の評価」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/07/25 16:30
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 原材料 191,956 284,264 仕掛品 7,356 2,508
棚卸資産の連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しており、直近の販売価格等に基づき算定した正味売却価額等が帳簿価額を下回っている場合には、正味売却価額等をもって連結貸借対照表価額とするとともに、帳簿価額と正味売却価額等との差額を売上原価に計上しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/07/25 16:30
商品、製品、原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)