OCHI HD(3166)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2015年3月31日
- 1200万
- 2016年3月31日 +241.67%
- 4100万
- 2017年3月31日 ±0%
- 4100万
- 2018年3月31日 +7.32%
- 4400万
- 2019年3月31日 -2.27%
- 4300万
- 2020年3月31日 +2.33%
- 4400万
- 2021年3月31日 -84.09%
- 700万
- 2022年3月31日 +28.57%
- 900万
- 2023年3月31日 ±0%
- 900万
- 2024年3月31日 +55.56%
- 1400万
- 2025年3月31日 -7.14%
- 1300万
- 2026年3月31日 -23.08%
- 1000万
有報情報
- #1 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係2026/06/22 14:28
る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
2.適用予定日 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/22 14:28
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、4,542百万円(前連結会計年度は1,878百万円)となりました。これは主として、「仕入債務の減少額」が1,231百万円、「法人税等の支払額」が747百万円であった一方で、「売上債権の減少額」が2,985百万円、「税金等調整前当期純利益」が2,362百万円、「減価償却費」が917百万円であったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2026/06/22 14:28
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、新規連結に伴う不動産取得(677百万円)、保有目的の変更に伴う振替(25百万円)であり、減少は、不動産売却(165百万円)、減価償却費(36百万円)、減損損失(9百万円)であります。
当連結会計年度の主な増加は、保有目的の変更に伴う振替(241百万円)であり、減少は、減価償却費(52 百万円)であります。