有価証券報告書-第8期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
主な耐用年数
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 投資不動産
定率法
主な耐用年数 30年