建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～41年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 5年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 9:51

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	―百万円

2019/06/26 9:51

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	5百万円	5百万円

2019/06/26 9:51

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	5,966	百万円	6,565	百万円
機械装置及び運搬具	14,040	百万円	15,284	百万円

2019/06/26 9:51

#5 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）

1979年4月	㈱テレビ東京 入社
2012年6月	同社 取締役
2012年6月	㈱テレビ東京建物(現:㈱テレビ東京ビジネスサービス) 代表取締役社長
2014年6月	当社 常務取締役

2019/06/26 9:51

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年

2019/06/26 9:51

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～41年
機械装置及び運搬具 2年～12年

2019/06/26 9:51

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
② 無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2019/06/26 9:51