建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備
を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備について
は定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～31年
機械及び装置 7～11年
工具,器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
(3)リース資産・・・定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/21 17:10

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	49	3

2018/06/21 17:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
たな卸資産	2,430	3,288
建物及び構築物	219	208
土地	908	908

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/21 17:10

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

会社		主な用途			種類			減損損失
オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン㈱(東京都墨田区)		デジタルライフ事業用資産			工具、器具及び備品			29百万円
オンキヨー&パイオニアイノベーションズ㈱(鳥取県倉吉市)		デジタルライフ事業用資産			建物及び構築物工具、器具及び備品無形固定資産 他			98百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、収益性が低下したAV事業用資産及びデジタルライフ事業資産について、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(183百万円)として特別損失に計上しました。

2018/06/21 17:10

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法
在外連結子会社及び一部国内連結子会社は主として定額法
但し、当社及び主な国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～45年
機械装置及び運搬具 7～11年
工具,器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/21 17:10