- 6050
- 2026/09/10
- 時価
- 210億円
- PER 予
- 19.78倍
- 2011年以降
- 9.27-115.69倍
(2011-2025年) - PBR
- 1.67倍
- 2011年以降
- 1.3-17.27倍
(2011-2025年) - 配当 予
- 2.16%
- ROE 予
- 8.45%
- ROA 予
- 7.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年9月30日
- 7億8803万
- 2019年9月30日 +36.98%
- 10億7942万
個別
- 2018年9月30日
- 9億5269万
- 2019年9月30日 +28.21%
- 12億2148万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2021/11/11 15:08
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額ならびにその主な内訳2021/11/11 15:08
7.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 148,235千円 固定資産 133,185千円 資産合計 281,420千円
連結損益計算書に及ぼす影響の概算額は重要性が乏しいため記載を省略しております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数
建物 3~15年
工具、器具及び備品 3~10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/11/11 15:08 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、以下の通りであります。
2021/11/11 15:08前連結会計年度
(自 2017年10月1日
至 2018年9月30日)当連結会計年度
(自 2018年10月1日
至 2019年9月30日)車両運搬具 56千円 344千円 計 56千円 344千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、以下の通りであります。
2021/11/11 15:08前連結会計年度
(自 2017年10月1日
至 2018年9月30日)当連結会計年度
(自 2018年10月1日
至 2019年9月30日)建物 -千円 1,272千円 工具、器具及び備品 0千円 303千円 ソフトウェア 238千円 -千円 リース資産 903千円 -千円 計 1,142千円 1,575千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/11/11 15:08 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/11/11 15:08
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 資産及び負債の内訳並びに株式会社グレスアベイルの取得のための支出(純額)との関係は、以下のとおりであります。2021/11/11 15:08
流動資産 148,235千円 固定資産 133,185千円 のれん 188,591千円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 投資活動により支出された資金は238,920千円(前連結会計年度は226,146千円の支出)となりました。2021/11/11 15:08
これは主に、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出180,807千円、有形固定資産の取得による支出71,163千円があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/11/11 15:08
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算出)を採用しております。2021/11/11 15:08
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数
建物 3~46年
車両 6年
工具、器具及び備品 3~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/11/11 15:08