ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却によっております。
建物…………………………8～50年
車両運搬具…………………6年
工具、器具及び備品………2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/03/25 17:03

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
撤去及び解体工事費用	216	〃	38	〃
ソフトウエア	6		77
その他	44	〃	140	〃

2020/03/25 17:03

#3 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産グループ及び金額

場 所	用 途	種 類	減損損失(百万円)
日本	店舗及び事業用資産	建物及び構築物、その他有形固定資産、ソフトウエア、その他投資その他の資産	635
中国、タイ	事業用資産	建物及び構築物、その他有形固定資産、ソフトウエア	53
計			689

(2) 減損損失を認識するに至った経緯
店舗及び事業用資産については、継続的に営業損失を計上しており、かつ、将来キャッシュ・フローの見積り総額が各資産の帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

2020/03/25 17:03

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産

2020/03/25 17:03

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3 引当金の計上基準

2020/03/25 17:03