ポーラ・オルビス HD（4927）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 17億9600万
2009年12月31日 -8.46%: 16億4400万
2010年12月31日 ±0%: 16億4400万
2011年12月31日 +0.24%: 16億4800万
2012年12月31日 -9.41%: 14億9300万
2013年12月31日 +13.8%: 16億9900万
2014年12月31日 -13.6%: 14億6800万
2015年12月31日 -11.85%: 12億9400万
2016年12月31日 -15.77%: 10億9000万
2017年12月31日 +5.5%: 11億5000万
2018年12月31日 -19.74%: 9億2300万
2019年12月31日 -7.58%: 8億5300万
2020年12月31日 +2.23%: 8億7200万
2021年12月31日 -15.83%: 7億3400万
2022年12月31日 -9.95%: 6億6100万
2023年12月31日 +3.33%: 6億8300万
2024年12月31日 +32.36%: 9億400万
2025年12月31日 +2.77%: 9億2900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合等への出資持分(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り組む方法によっております。
② 棚卸資産
商品、製品、仕掛品及び原材料は、主として月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しており、貯蔵品については、主として最終仕入原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/03/27 15:24
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 棚卸資産
商品、製品、仕掛品及び原材料は、主として月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しており、貯蔵品については、主として最終仕入原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/03/27 15:24