有価証券報告書-第15期(平成27年6月1日-平成28年5月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備、並びに構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。