有価証券報告書-第18期(平成30年6月1日-令和1年5月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めて表示しておりました「商品」については、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払金」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
(「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更) 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)を当連結会計年度から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「前払費用の増減額」、「未払金の増減額」及び「未払消費税等の増減額」については、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めて表示しておりました「商品」については、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払金」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
(「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更) 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)を当連結会計年度から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「前払費用の増減額」、「未払金の増減額」及び「未払消費税等の増減額」については、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。