ノエビア HD（4928）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年6月21日: 9億7694万
2011年9月30日 -38.33%: 6億245万
2011年12月31日 +25.84%: 7億5813万
2012年3月31日 +56.68%: 11億8786万
2012年6月30日 +86.49%: 22億1520万
2012年9月30日 +28.55%: 28億4756万
2012年12月31日 -57.05%: 12億2292万
2013年3月31日 +60.78%: 19億6626万
2013年6月30日 +88.85%: 37億1320万
2013年9月30日 +37.23%: 50億9544万
2013年12月31日 -71.51%: 14億5179万
2014年3月31日 +62.23%: 23億5525万
2014年6月30日 +30.67%: 30億7751万
2014年9月30日 +48.11%: 45億5811万
2014年12月31日 -71.33%: 13億700万
2015年3月31日 +37.95%: 18億300万
2015年6月30日 +96.39%: 35億4100万
2015年9月30日 +40.38%: 49億7100万
2015年12月31日 -77.87%: 11億
2016年3月31日 +15.09%: 12億6600万
2016年6月30日 +120.22%: 27億8800万
2016年9月30日 +74.1%: 48億5400万
2016年12月31日 -69.18%: 14億9600万
2017年3月31日 +68.98%: 25億2800万
2017年6月30日 +96.48%: 49億6700万
2017年9月30日 +55.61%: 77億2900万
2017年12月31日 -83.3%: 12億9100万
2018年3月31日 +85.21%: 23億9100万
2018年6月30日 +87.03%: 44億7200万
2018年9月30日 +79.43%: 80億2400万
2018年12月31日 -83.14%: 13億5300万
2019年3月31日 +108.06%: 28億1500万
2019年6月30日 +71.33%: 48億2300万
2019年9月30日 +47.63%: 71億2000万
2019年12月31日 -77.18%: 16億2500万
2020年3月31日 +53.6%: 24億9600万
2020年6月30日 +58.93%: 39億6700万
2020年9月30日 +55.05%: 61億5100万
2020年12月31日 -77.81%: 13億6500万
2021年3月31日 +67.91%: 22億9200万
2021年6月30日 +77.53%: 40億6900万
2021年9月30日 +73.53%: 70億6100万
2021年12月31日 -84.45%: 10億9800万
2022年3月31日 +186.16%: 31億4200万
2022年6月30日 +54.96%: 48億6900万
2022年9月30日 +62.25%: 79億
2022年12月31日 -85.22%: 11億6800万
2023年3月31日 +160.87%: 30億4700万
2023年6月30日 +78.86%: 54億5000万
2023年9月30日 +50.9%: 82億2400万
2023年12月31日 -87.14%: 10億5800万
2024年3月31日 +193.01%: 31億
2024年6月30日 +71.26%: 53億900万
2024年9月30日 +56.7%: 83億1900万
2024年12月31日 -84.66%: 12億7600万
2025年3月31日 +106.66%: 26億3700万
2025年6月30日 +58.06%: 41億6800万
2025年9月30日 +95.35%: 81億4200万
2025年12月31日 -79.5%: 16億6900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額は、次のとおりであります。
(単位:百万円)
2025/12/08 17:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項 (2) ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/08 17:00