有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 商品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2014/12/25 11:14 - #2 提出会社の参考情報(連結)
- 平成26年12月25日東海財務局長に提出2014/12/25 11:14
金融商品取引法第24条の5及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第6号の規定に基づき提出するものであります。
(3)臨時報告書 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2014/12/25 11:14
(注)1 会員権株式の内容は、以下の通りであります。種類 中間会計期間末現在発行数(株)(平成26年9月30日) 提出日現在発行数(株)(平成26年12月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 156 156 非上場 (注)2,3,4 会員権株式 1,385 1,385 同上 (注)1,3,4 計 1,541 1,541 - -
(1)残余財産の分配 - #4 金融商品関係、中間財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2014/12/25 11:14
金融商品の時価等に関する事項
中間貸借対照表計上額(貸借対照表計上額)、時価及びこれらの差額については、次のとおりであります。