有報情報
- #1 リース取引関係、中間財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2014/12/25 11:14
重要な会計方針「2 固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 34年
構築物 14年
機械及び装置 2~9年
工具、器具及び備品 2~8年
また、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しておりま
す。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/12/25 11:14 - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2014/12/25 11:14
- #4 減価償却額の注記
- 減価償却実施額2014/12/25 11:14
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 有形固定資産 20,190千円 21,588千円 無形固定資産 1,185 -