ゲームカード HD(6249)の株主優待引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2014年3月31日
- 2400万
- 2015年3月31日 +8.33%
- 2600万
- 2016年3月31日 +7.69%
- 2800万
- 2017年3月31日 +17.86%
- 3300万
- 2018年3月31日 ±0%
- 3300万
- 2019年3月31日 +3.03%
- 3400万
- 2020年3月31日 +2.94%
- 3500万
- 2021年3月31日 +5.71%
- 3700万
- 2022年3月31日 +16.22%
- 4300万
- 2023年3月31日 -16.28%
- 3600万
- 2024年3月31日 +19.44%
- 4300万
- 2025年3月31日 +16.28%
- 5000万
- 2026年3月31日 +22%
- 6100万
個別
- 2014年3月31日
- 2400万
- 2015年3月31日 +8.33%
- 2600万
- 2016年3月31日 +7.69%
- 2800万
- 2017年3月31日 +17.86%
- 3300万
- 2018年3月31日 ±0%
- 3300万
- 2019年3月31日 +3.03%
- 3400万
- 2020年3月31日 +2.94%
- 3500万
- 2021年3月31日 +5.71%
- 3700万
- 2022年3月31日 +16.22%
- 4300万
- 2023年3月31日 -16.28%
- 3600万
- 2024年3月31日 +19.44%
- 4300万
- 2025年3月31日 +16.28%
- 5000万
- 2026年3月31日 +22%
- 6100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 15:44
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 0 〃 △0 〃 株主優待引当金繰入額 48 〃 61 〃 研究開発費 804 〃 1,663 〃
前連結会計年度において主要な費目として表示しておりました「地代家賃」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より記載を省略しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/19 15:44 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2026/06/19 15:44
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産除却損」「カード未精算勘定の増減額」「株主優待引当金の増減額」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「固定資産除却損」6百万円、「カード未精算勘定の増減額」△6百万円、「株主優待引当金の増減額」7百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「差入保証金の回収による収入」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「差入保証金の回収による収入」に表示していた0百万円は、「その他」として組み替えております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 株主優待引当金
将来の株主優待制度に伴う費用負担に備えるため、当事業年度末において翌事業年度に発生すると見込まれる額を計上しております。
4.収益及び費用の計上基準
当社の収益は、子会社からの経営指導料及び受取配当金となります。経営指導料においては、子会社への契約内容に応じた受託業務を提供することが履行義務であり、業務が実施された時点で当社の履行義務が充足されることから、当該時点で収益及び費用を認識しております。受取配当金については、配当金の効力発生日をもって認識しております。2026/06/19 15:44