無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/05/27 15:19

#2 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2016/05/27 15:19

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
工具、器具及び備品
無形固定資産(その他)

当社グループは、研究開発型の創薬企業であり、資産のグルーピングを行うことが困難であることから、すべての資産を1つの事業用資産として分類しております。
当社グループは、継続的に営業損失を計上しており、かつ主要な資産の経済的残存使用年数経過時点の将来キャッシュ・フローの見積り総額が各資産の帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(57,680千円)として特別損失に計上しました。

2016/05/27 15:19

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～4年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/05/27 15:19