日本ドライケミカル（1909）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 9061万
2011年3月31日 +277.82%: 3億4235万
2011年6月30日: -5230万
2011年9月30日: 3529万
2011年12月31日 +384.99%: 1億7116万
2012年3月31日 +136.35%: 4億455万
2012年6月30日 -49.89%: 2億270万
2012年9月30日 +97.12%: 3億9955万
2012年12月31日 +56.97%: 6億2720万
2013年3月31日 +39.69%: 8億7611万
2013年6月30日 -94.05%: 5212万
2013年9月30日 +188.69%: 1億5047万
2013年12月31日 +116.46%: 3億2573万
2014年3月31日 +185.11%: 9億2870万
2014年6月30日: -8502万
2014年9月30日: 1億848万
2014年12月31日 +146.37%: 2億6727万
2015年3月31日 +339.79%: 11億7544万
2015年6月30日: -4386万
2015年9月30日: -3572万
2015年12月31日: 4億2426万
2016年3月31日 +143.73%: 10億3408万
2016年6月30日: -768万
2016年9月30日: 6483万
2016年12月31日 +277.92%: 2億4502万
2017年3月31日 +299.53%: 9億7891万
2017年6月30日: -1億2289万
2017年9月30日 -15.03%: -1億4136万
2017年12月31日: 2435万
2018年3月31日 +999.99%: 13億967万
2018年6月30日 -98.4%: 2094万
2018年9月30日 +999.99%: 3億4115万
2018年12月31日 +89.9%: 6億4782万
2019年3月31日 +78.06%: 11億5349万
2019年6月30日 -89.19%: 1億2471万
2019年9月30日 +289.53%: 4億8579万
2019年12月31日 +115.04%: 10億4462万
2020年3月31日 +58.8%: 16億5890万
2020年6月30日 -92.84%: 1億1880万
2020年9月30日 +245.67%: 4億1067万
2020年12月31日 +144.93%: 10億586万
2021年3月31日 +149.08%: 25億544万
2021年6月30日 -92.49%: 1億8817万
2021年9月30日 +188.63%: 5億4314万
2021年12月31日 +60.98%: 8億7438万
2022年3月31日 +92.91%: 16億8674万
2022年6月30日 -75.58%: 4億1184万
2022年9月30日 +225.02%: 13億3859万
2022年12月31日 +47.92%: 19億8004万
2023年3月31日 +62.72%: 32億2190万
2023年6月30日 -81.3%: 6億240万
2023年9月30日 +262.87%: 21億8592万
2023年12月31日 +33.58%: 29億2001万
2024年3月31日 +52.36%: 44億4907万
2024年6月30日 -75.92%: 10億7152万
2024年9月30日 +88.59%: 20億2080万
2024年12月31日 +39.32%: 28億1534万
2025年3月31日 +35.8%: 38億2324万
2025年6月30日 -72.5%: 10億5133万
2025年9月30日 +188.68%: 30億3497万
2025年12月31日 +63.81%: 49億7157万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:49
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:49