- 1909
- 2026/09/11
- 時価
- 1062億円
- PER
- 19.52倍
- 2012年以降
- 3.35-17.43倍
(2012-2026年) - PBR
- 3.07倍
- 2012年以降
- 0.49-2.85倍
(2012-2026年) - 配当
- 0.61%
- ROE
- 17.42%
- ROA
- 8.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本ドライケミカル(1909)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 5億6659万
- 2010年12月31日 -5.27%
- 5億3675万
- 2011年3月31日 -25.3%
- 4億94万
- 2011年6月30日 -2.26%
- 3億9188万
- 2011年9月30日 -23.16%
- 3億111万
- 2011年12月31日 -36.45%
- 1億9135万
- 2012年3月31日 +51.64%
- 2億9016万
- 2012年6月30日 -31.6%
- 1億9848万
- 2012年9月30日 +32.25%
- 2億6248万
- 2012年12月31日 +21.6%
- 3億1917万
- 2013年3月31日 +3.19%
- 3億2936万
- 2013年6月30日 -28.67%
- 2億3493万
- 2013年9月30日 -1.87%
- 2億3053万
- 2013年12月31日 -19.01%
- 1億8670万
- 2014年3月31日 +55.21%
- 2億8978万
- 2014年6月30日 +15.23%
- 3億3392万
- 2014年9月30日 -26.58%
- 2億4516万
- 2014年12月31日 -41.12%
- 1億4434万
- 2015年3月31日 +46.92%
- 2億1206万
- 2015年6月30日 +4.44%
- 2億2148万
- 2015年9月30日 -8.47%
- 2億272万
- 2015年12月31日 -10.53%
- 1億8138万
- 2016年3月31日 +99.58%
- 3億6200万
- 2016年6月30日 -22.79%
- 2億7950万
- 2016年9月30日 -7.84%
- 2億5757万
- 2016年12月31日 +12.69%
- 2億9025万
- 2017年3月31日 -26.61%
- 2億1303万
- 2017年6月30日 +14.24%
- 2億4336万
- 2017年9月30日 -18.11%
- 1億9928万
- 2017年12月31日 -14.04%
- 1億7129万
- 2018年3月31日 +45.2%
- 2億4872万
個別
- 2010年3月31日
- 5億5091万
- 2011年3月31日 -29.05%
- 3億9086万
- 2012年3月31日 -29.04%
- 2億7734万
- 2013年3月31日 -1.44%
- 2億7335万
- 2014年3月31日 -27.48%
- 1億9823万
- 2015年3月31日 -22.54%
- 1億5354万
- 2016年3月31日 +46.52%
- 2億2497万
- 2017年3月31日 -14.95%
- 1億9133万
- 2018年3月31日 +18.09%
- 2億2595万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、有形固定資産及び合併により生じたのれん等の固定資産を保有しております。当該固定資産のうち、減損の兆候が認められる資産等がある場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとなります。このため、当該資産等が属する事業の経営環境の著しい変化や収益状況の悪化等により、固定資産の減損損失を計上する必要が生じた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。2026/06/30 16:35
② 繰延税金資産について
当社グループでは、将来減算一時差異等に対して、2026年3月期末において434百万円の繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産は、将来の課税所得に関する予測等に基づき回収可能性を検討し計上しておりますが、実際の課税所得が予測を大幅に下回った場合等には回収可能性の見直しを行い、回収可能額まで繰延税金資産を取崩すことにより、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/30 16:35
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳